はじめに
これから介護予防についてお話ししていきたいと思うのですが老年症候群やフレイルという言葉を聞いたことがある方はどれくらいおられますでしょうか？
私自身はこの老年症候群という言葉は聞いたことがあっても細かい意味についてまで理解されていない方もおられるかもしれません。
介護予防について考えていく中でとても重要なキーワードになりましたので、これからお話しさせていただきます。
介護予防のために知っておきたい情報を紹介するよ！
死因と要介護要因の違い
介護予防・老年症候群について詳しく見ていく前に、死因と要介護要因の違いについて比較した上で、なぜ私たちが要介護要因に着目していく必要があるのかについてみていきたいと思います。
死因
H23年の資料ですが日本人の死因の順番です。
- １位：悪性新生物（ガンですね）
- ２位：心筋梗塞などの心疾患
- ３位：肺炎
- ４位：脳血管疾患
- ５位：不慮の事故
以降、老衰・自殺と続いています。（＊H23厚生労働省）
要介護要因
次に介護が必要になる要因を見ていきます。
- １位：脳血管疾患
- ２位：認知症
- ３位：高齢による衰弱
- ４位：関節疾患
- ５位：骨折・転倒
以降、心疾患・パーキンソン病と続きます。（＊H22厚生労働省）
先程の死因とこの要介護要因を比較すると順位や原因となる内容が大きく異なっていることがわかるかと思います。
特に要介護要因の第２位〜第５位は死因としては全く上がっていません。
この要介護要因が老年症候群と言われるものです。
これら老年症候群こそ介護予防のために重要となってきます。
このように死因と要介護要因が異なる以上、寿命を延ばす方法と元気に動ける期間である健康寿命を延ばす方法論は違ってくるということが言えると思います。
着目すべきは要介護要因
日本人の平均寿命は男性でおよそ80歳、女性で86歳です。
そして日常生活に制限のない期間、すなわち健康寿命ですが男性で70.4歳、女性で73.6歳です。
日常生活に制限のある期間すなわち不健康期間は男性では9.13年、女性では12.68年と言われています。
このことからいくら平均寿命が長くても同じように健康寿命も長くなければ、介護が必要な生活期間が長くなるだけである。
という見方ができると思います。
ただの長寿ではなく健康長寿を目指す必要があるということがいえます。
そのためには日常生活動作に障害のない期間を延ばしていく必要があります。
私たちセラピストは「疾病対策ではなくこの不健康寿命の要因となる要介護要因すなわち老年症候群の予防・改善に着目していく必要がある」と言えます。
そもそも老年症候群ってなに？
老年症候群の3つの特徴
- 明確な疾病ではない
- 症状が致命的ではない。
- 日常生活への障害が初期には小さい。
上記３項目の特徴を少し掘り下げて見ていきます。
明確な疾病でない
1つ目は老年症候群は明確な定義が確立されていないのが現状です。
大まかにいうとサルコペニア（筋肉減少症）や認知症、転倒そして失禁など老化による機能低下と場合によって色んな疾患が重複することで日常生活活動が低下する状態が老年症候群です。
重要なことは老年症候群は明確な疾患ではないということです。
症状が致命的ではない命に関わるほどの症状ではない
２つ目は症状が致命的ではない命に関わるほどの症状ではないことです。
ですので普段の生活を送る上での不具合とされやすいということが特徴になります。
日常生活の障害が初期に小さい
３つ目の特徴として初期の段階では日常生活への障害が大きくない、小さいがために高齢者自身の自覚が少ないことがあげられます。
老年症候群の予防
次に老年症候群の予防ですが有症率、運動の効果から私たちセラピストの働きかけがいかに重要であるかということを皆さんとみていきます。
老年症候群の有症率
まず老年症候群の有症率について見ていきます。
現在の高齢化率から高齢者の数を約3000万人とした場合、明確な疾患からではなく高齢により衰弱した高齢者は150万人と言われています。
そしてサルコペニアと呼ばれる筋肉減少症ですね。
これは80歳以上の約30％から40％の高齢者がその状態か、それに近い状態だと言われています。
80歳以上の人口が約800万人いますので、少なくとも250万人がサルコペニアであると言えます。
また、65歳以上の高齢者の18.8％にMCIと言われる軽度認知障害が認められると言われており約560万人がこのMCIに該当すると言われています。
老年症候群は老化を背景とした症候群ですから、決して老年症候群を有する高齢者は珍しいわけではないということが言えます。
運動の効果
運動の効果についてです。
介護予防のためには老年症候群に対するセラピストの働きかけが重要であることが最近の研究でも明らかになっています。
例えば転倒・骨折予防に対しても、運動の効果が示されています。
筋力トレーニングやバランス練習、歩行などの複合的な運動プログラムを実施することによって、転倒発生を防ぎその結果、骨折の発生も減少させるということが実証されています。
近年の報告では転倒発生を抑制する結果、骨折の発生も運動によって減少させることができると報告されています。
適切な運動プログラムの実施は転倒・骨折の予防にも極めて有効であるということです。
痛みに対しても運動の有効性が示されています。
筋力トレーニングや有酸素運動などを行うことで、変形性膝関節症や股関節症を有する対象者の痛みを軽減することができるということがわかっています。
さらに重要なことは痛みの軽減により生活機能も改善することが示されていますので、まさに痛みに対する運動の実施は介護予防につながると言えます。
最後に呼吸機能に対する運動の有効性ですが欧州の専門学会、COPDのリハビリに関するガイドラインでは、筋力トレーニングなどの運動が、息切れの改善のために効果的であるとして推奨されています。
呼吸機能が生活機能を低下させる要因は息切れですから、運動によって呼吸機能低下に起因する生活機能低下を予防できると考えられます。
その他にもサルコペニア、尿失禁、認知機能などの改善にも運動が効果的であると報告されています。
まとめ
ここまで運動が様々な老年症候群の症状を緩和し生活機能の低下を予防できる効果があることをお話ししてきました。
介護予防を実現するために老年症候群の危険因子に対する対策として、患者さん自身の介護予防の必要性の理解とリハビリテーションの専門家の働きが極めて重要であることを説明しました。
これまでの話の中で再確認いただけたのではないかと思います。
この記事へのコメントはありません。